内科の開業医と勤務医の平均年収を比較

内科の開業医と勤務医の平均年収を比較してみると、勤務医よりも開業医の平均年収のほうが高くなります。

開業医の平均年収

開業医の平均年収は、約2,340万円です。ただし、クリニックの収益のすべてが医師の給与になるわけではないため、経費を差し引くと実際の収入はもっと少ないというケースもあります。内科は競合が多い診療科なので、安定した給与を確保するためには、継続した集患と他院との差別化が収益アップのカギになるでしょう。

勤務医の平均年収

内科の勤務医の平均年収は、約1,250万円です。開業医と比較するとかなり低めになっていますが、内科には専門的な診療科もあり、年齢や経験、地域によっても年収に違いがあります。年齢が低い程平均年収は低く、年齢が高くなるにつれて経験も増えるため、年収も高くなる傾向にあります。

内科の開業医で年収以外のメリットは？

内科の開業医になると年収アップが期待できる他に、以下のようなメリットがあります。

自分の医院が持てる

勤務医とは異なり、開業医になると新たに院を開く場所や内装デザイン、導入する医療機器まで、すべて自分の裁量で決めることができます。また、医院のトップという立場になることで達成感を得ることができるでしょう。

自分が理想としている医療を提供できる

勤務医の場合は病院の方針に沿って診療を行う必要があります。しかし、開業医になれば、自分が理想としている医療を提供することができるでしょう。提供する医療以外にも、院内のことはすべて自分自身に決定権があるため、責任も大きくなりますがその分やりがいも大きいです。

働き方が自由

勤務医として働く場合、勤務日や勤務時間は病院の方針に従わなければいけませんが、開業医になると、勤務日や勤務時間は自分で決めることができるようになります。また、勤務医の場合は休日であっても緊急の呼び出しや夜間の手術などの対応をしなければならないこともありますが、開業医の場合、救急患者の受け入れをするかどうかは自分次第のため、診療方針によっては勤務医よりも負担を軽減できるでしょう。

一緒に働く人材を選べる

内科の勤務医時代は人間関係に苦労した...という開業医も多いものです。しかし、内科の開業医になると、一緒に働く人材も自分で採用することになります。そのため、誰と働くかは自分の裁量次第です。

内科の開業医にはデメリットもある？

内科の開業医にはメリットもありますが、以下のようなデメリットもあります。

代わりがいない

開業医は、勤務医と異なり、他の医師に勤務を代わってもらうことができません。学会参加など事前に予定が分かっている場合は休診にすることもできますが、急な体調不良の場合でも突然休診にすることは難しいため、これまでよりも体調管理をしっかりと行う必要があるでしょう。

診療だけに集中できない

勤務医の場合は診療だけに集中することができますが、経営者の立場になる開業医の場合は、スタッフの労務管理や人材の採用、経理や財務、法務などの管理業務から、集患や増患対策についても医師自らが行わなければならないケースが多いです。そのため、なかなか診療だけに集中できないといった悩みを抱える開業医も少なくありません。

経営責任が発生する

勤務医と開業医の最も大きな違いは、経営責任の有無です。
勤務医に経営責任はありませんが、開業医になると経営責任が発生するため、クリニックと患者間でトラブルが発生した場合は経営者として対応しなければなりません。また、思ったような集患ができなければ年収アップどころの話ではなく、閉院を余儀なくされることもあるでしょう。

内科の開業医が年収を上げるためにやるべきこと

内科は競合となるクリニックの数が多いため、内科の開業医が年収を上げるためには、開業前から入念な準備を行うことが大切です。
そこでここからは、内科の開業医が年収をあげるためにやるべき4つのポイントを紹介します。

診療方針・コンセプトを決める

クリニックの開業の際に大切なことは、診療方針やコンセプトを明確にしておくことです。
診療方針やコンセプトは、どんな医療を提供していくのか、どんなクリニックにしていきたいのか、標榜科をどうするなど、内科を開業するにあたってすべての基盤になるものです。例えば、一般内科だけを標榜するのか、消化器内科や循環器内科など専門科も標榜するのかによってはターゲットとなる患者の層が変わるため、開業に適した場所も変わってくるでしょう。

開業場所は慎重に決める

クリニックの開業が成功するか、失敗するかを大きく左右するのが開業場所です。
風邪などの専門医の診察が必要のない病気の場合は、自宅や会社から近い場所のクリニックを選ぶ傾向があるため診療圏は狭くなります。そのため、しっかりと診療圏調査を行い、診療圏内に競合となるクリニックがあるかどうかを調べ、住民の性別や年齢ごとの人口などから疾患ごとの患者数などを割り出しておくと、開業後に見込める患者数を算出しやすくなるでしょう。

開業資金の調達

新たに内科クリニックを開業する場合、開業資金を全額自己資金で賄えるという医師はほとんどいないでしょう。一般的には親族からの借入や日本政策金融公庫など公的機関からの融資、銀行などの融資を利用して開業資金の調達を行います。
開業資金を調達するためには、金融機関を納得させられる整合性の取れた開業計画書を作成することが大切です。また、自己資金が全くない場合は審査が通らないことがあるため、希望する融資額の10～20%程度の自己資金を用意しておくと良いでしょう。

広告などによる集患対策

競合の多い内科の場合、集患対策が重要になります。集患対策には「ホームページを制作する」「広告出稿する」などの方法がありますが、ほかにも地域の特性を生かした集患対策を行うとより効果的です。例えば、地域雑誌への寄稿や地域のイベントでの講演などは、地域住民へのPR効果が高い方法だと言えるでしょう。

内科の開業医が早く年収を上げるには

内科クリニックの開業方法としては、新規開業の他に医院承継による開業があります。

承継開業とは、すでに経営の基盤がある状態のクリニックを引き継ぐ形で開業する方法で、収益の予想が立てやすく、開業後すぐに収益を上げることも不可能ではありません。また、スタッフや患者も引き継ぐことができるため、集患対策や増患対策をそれほどしなくても、早期に安定した経営を実現しやすくなるでしょう。

これから開業を目指す内科医の方は、新規開業以外に医院承継による開業も視野に入れて、検討してみてはいかがでしょうか。

内科の医院承継は名南M&Aにご相談ください

内科医の場合、平均年収だけを見れば勤務医よりも開業医のほうが高い傾向にありますが、内科クリニックは競合が多く、標榜できる診療科も多いため、戦略を誤ると勤務医時代より年収が下がってしまう可能性も否めません。

内科の開業医が早く年収を上げる方法としておすすめなのが医院承継を利用した開業です。

名南M&Aは、医業専門チームが一丸となり、医院承継の煩雑な交渉や手続きだけではなく、開業後は経営の安定・成長に向けてグループ全体で徹底的に医師をサポートしていきます。内科の医院承継は、名南M&Aにご相談ください。