医院承継・医院継承|クリニック開業のご相談なら名南M&A

脳神経外科の開業で大事なことは?開業資金や年収、事業計画立案のポイント

shinryoka-005-01.jpg

脳神経外科の開業は、MRIを導入して本格的なリハビリを行う場合と、神経内科に重点を置く場合とに分かれます。本格的な装備を揃えた脳神経外科を開業する場合、開業資金が高額になるだけではなく、重量のある医療機器を設置することも多いため、建物の耐荷重を考慮した内装工事が必要になるなど、他の診療科にはない注意点もあります。
そこで今回は、脳神経外科の開業に必要な開業資金や年収、事業計画を立案する際の大事なポイントについて解説します。

脳神経外科の開業は多額の資金が必要?

一般的に脳神経外科の開業は、高額の医療機器を導入するケースも多いことから開業資金が高額になると言われています。そのため、借入金の金額が高額になるケースも多く、利益から返済ができるまでの期間の運転資金として最低でも3,000万円程度は準備しておくことが望ましいと言われています。

一方で、本格的な装備を揃えず神経内科的な治療を行うケースや都市部の脳神経外科の場合、MRIやCTなどの高額の医療設備を置かずに外部の画像診断センターを活用するケースなどもあり、開業の仕方によっては、ある程度初期費用を抑えて開業することも可能です。

脳神経外科の開業医の年収

脳神経外科の開業医の年収は、経営が安定してくれば3,000万円から8,000万円以上も可能だと言われています。ただし、高額の医療機器を装備した場合は損益分岐点を超えるまでに時間がかかるため、収入は8,000万円ある状態にも関わらず、手元に残る金額はわずかになってしまうことも少なくありません。

脳神経外科の開業は、経営が軌道に乗れば高額の収入が期待できますが、損益分岐点を超えるまでにある程度の期間が必要だと考えておきましょう。

脳神経外科の開業で大事なことは?事業計画立案のポイント

shinryoka-005-02.jpg

クリニック開業の際の事業計画書には、開業にかかる費用の概算で計算し、資金調達プラン、経費、収入、初年度の損益計算、年度別の損益計算を元に、損益分岐点の収益の金額などを計算して作成します。

脳神経外科の場合、開業予定地や診療プランによって開業に必要な金額が億単位で変わってしまう可能性があるため、開業地、導入する医療機器、診察内容などのイメージを固めてから事業計画を立てることが重要なポイントになります。

開業立地(都心・郊外)によって診療方針を決める

脳神経外科の開業は、開業立地(都心、郊外)によって診療方針を決定することが大切です。
脳神経外科は、正確な診断と外科的治療が必要な病気が多い診療科です。そのため、個人クリニックではすべての診断や治療をカバーすることが難しいケースも多く、病診連携や診診連携を検討することが重要になります。病診連携や診診連携を念頭に診療方針を決める場合は、開業地の選定の際に連携する病院やクリニックとの距離を考慮する必要があります。また、自分のクリニックで可能な診断や治療や、連携をする病院やクリニックで対応できる治療内容などをお互いの情報を共有できる関係を築いておくことも必要です。
都心の場合は高度な診断や治療が可能な病院が近くにある可能性が高いですが、郊外の場合は近くに連携できる病院がないケースもあるので、まずは開業する立地を考慮したうえで、診療方針や連携、導入する医療機器について決める必要があるでしょう。

MRIやCT導入の有無もしっかりと検討

脳神経外科の開業資金の項目で紹介したように、都心に開業する場合は外部の画像解析センターなどを活用することもできますが、郊外で開業する場合はそこで診断・治療を完結しなければならないことも多く、MRIやCTなど高額の医療機器の導入が必須になるケースもあります。ただし、MRIの導入には初期導入費用の他に維持費も高額になるため、維持費でクリニックの経営を圧迫させないためには診診連携を図るなど事前に対策を行い、他のクリニックからの紹介などで検査人数を確保できる体制を整えておくことが望ましいでしょう。

診療内容によって集患数が大幅に変わる可能性も

脳神経外科では、手術設備の有無、MRIやCTの有無のほかに、後遺症によるしびれや麻痺が残った患者のリハビリ対応を行うかどうかなど、診療内容によって集患数が大幅に変わる可能性があります。
診療内容によって必要な設備も変わるため、高額の設備投資をした場合は十分な集患対策をしておかなければ投資した費用が回収できなくなってしまうおそれがあります。そのため、初めからMRIやCTなどの高額の医療機器の導入を行う場合や広い場所が必要になるリハビリ設備を完備する場合は、診診連携や通所リハビリテーションなどの検討を行い、投資と集患のバランスを考えて診療内容や事業プランを立てることが大切です。

適切な人材の採用・配置を行う

脳神経外科で必要な人材は、受付や看護師など、内科や外科などのクリニックとほとんど変わりありませんが、リハビリも行う場合は他に理学療法士(PT)、作業療法士(OT)、リハビリ助手の採用が必要です。ただし、必要以上に人材の採用行うと人件費が利益を圧迫してしまう可能性もあるので、適切な人数の人材を採用し、配置するようにしましょう。

失敗しないためには資金計画を入念に

脳神経外科は、診療の幅が広く、医療機器の導入が必要なケースも多いため、高額の開業資金が必要になることも多いです。しかも、開業後すぐに安定した集患や収益が期待できるわけではないため、運転資金も含めると借入金額も高額になることが予想されます。
脳神経外科は専門性の高い診療科なので広範囲からの集患が期待できますが、初期費用や借入金額が高額になることから資金計画は入念に立てておくことが重要です。失敗しない資金計画を立てるためには、資金調達のプランを考えることはもちろん大切ですが、無理のない返済プランを立てておくことが重要です。患者数や収入を多く見込み過ぎてしまうと返済が滞ってしまう可能性があるので、実現可能な数字をベースに堅実なプランを立てておくようにしましょう。

脳神経外科は医院承継もおすすめ

脳神経外科の新規開業で、できるだけ初期費用を抑えて開業したい場合は、医院承継による開業もおすすめです。医院承継とは、すでに開業実績のある医院を引き継いで開業する方法です。

新規開業には自分の理想通りのクリニックを作れるというメリットはありますが、初期費用が高額になり、資金調達や返済の負担が大きくなるというデメリットがあります。承継開業はすでにあるクリニックを利用して開業することができるので、建物代や土地代、医療機器や内装工事費などを大幅に削減することが可能です。

開業にかかる初期費用を抑えることができれば、開業後の返済の負担も軽くなり、短期間で経営を軌道に乗せやすくなります。脳神経外科の開業を検討している場合は、医院承継による開業も検討してみましょう。

脳神経外科の承継開業は名南M&Aにご相談ください

脳神経外科は、専門性が高く広い範囲からの集患が期待できますが、診療内容や開業場所によって高額の初期費用が必要になります。しかし、医院承継を利用した開業であれば初期費用を抑えることができるので、資金調達や返済の負担を軽くすることが可能です。

名南M&Aは、事業承継支援20年にわたる実績、800件の医療機関への業務支援実績があります。承継開業までの煩雑な手続きや交渉を、担当アドバイザーが窓口となり実績のある専門チームがワンストップでサポートを行っています。脳神経外科の承継開業は、名南M&Aにご相談ください。

オススメ記事

shinryoka-001-01.jpg

形成外科を開業するメリット・デメリット、必要な開業資金や年収について

形成外科は、外科や整形外科を標榜しているクリニックの1割程度の数しかありません。そのため、新規開業する場合でも競合は少ない診療科だと言えますが、どのような診療を行うのかによって必要な開業資金が大きく異なるため注意が必要です。 そこで今回は、形成外科を開業するメリットやデメリット、必要な開業資金や年収について解説します。

0120-123-745 受付時間 平日9:00〜18:00 お問い合わせフォームへ