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医師の開業は診療科選びが大事!人気の診療科や開業のコツを紹介
医師が開業後に安定したクリニックの経営を行うためには、場所や物件選びと同様に「診療科」選びも大切です。現在、日本では医師免許を持つ医師であれば、麻酔科と歯科を除けば診療科目の標榜は自由に選択することが可能です。そこでこの記事では、医師の開業で人気の診療科や開業のコツについて紹介します。
産婦人科は、診療内容によって開業に必要な初期費用が大きく異なります。産婦人科医院は年々減少傾向にあるため、お産を受け入れる場合や不妊治療を行う場合は高収入が期待できる診療科の一つです。そこで今回は、産婦人科の開業で知っておくべきことや産婦人科医の年収、開業資金などについて解説します。
目次
独立行政法人労働政策研究・研修機構の「勤務医の就労実態と意識に関する調査」によると、産婦人科医の平均年収は1,460万円程、産婦人科の開業医の平均年収は4,450万円程と、産婦人科医の平均年収には勤務医と開業医で大きな差があることが分かります。
最近では不妊治療のニーズが高く、不妊治療は医療費が高額になることから高収入が期待できるため、開業医をめざす産婦人科の医師が増えています。
産婦人科の新規開業に必要な資金の目安は、設備費として2,000万円、土地や建物に必要な費用として3,000万円、合計で5,000万円程の費用がかかると言われています。ただし、お産を受け入れる場合は入院設備が必要になるため、5,000万円以上の費用が必要になるケースもあるでしょう。
また、産科と婦人科の両方の診療を行う場合は、産科エリアでは同伴者の男性が入室することがあるため、婦人科から産科エリアが見えないようにするなどの配慮も必要になります。女性が利用する医院のため、内装も女性が好むものを選ぶなどの工夫が必要になり、内装工事費用が嵩むケースも珍しくありません。
お産を受け入れる場合、昼夜問わず対応しなければならないことから、産婦人科は他の診療科と比較すると勤務時間が長い、休みが取りにくいといったケースが多く、産婦人科医の数は減少傾向にあります。
しかし、一方でお産を受け入れない産婦人科医院の数も増えてきているため、産婦人科医も比較的休みが取りやすい環境に変わってきています。
ただし、お産を受けるか受けないか、一般的な不妊治療または高度生殖医療の提供を行うかどうかで、勤務時間だけではなく収入にも大きな差が生じるため、産婦人科はどんな医療を提供していくのかによって、勤務時間や収入に差が出やすい診療科であると言えます。
産婦人科の開業には、以下のようなメリットがあります。
産婦人科医は他の開業医と比較しても平均年収が高いという特徴があります。
近年、不妊治療を行う人が増えていますが、原因不明の不妊症に対して行われる体外受精や顕微授精などは保険を利用することができないため治療費が高額になります。そのため、タイミング法などの一般的な不妊治療ではなく、体外受精や顕微授精といった高度生殖医療の提供を行う医院では、高収入を得る開業医が多くなっています。
産科や婦人科の医師は、女性医師が好まれる傾向があります。そのため、女性医師が産婦人科を開業する場合、それだけでも他の医院との差別化を図ることが可能です。 産科は昼夜問わずお産に関わらなければならないため、お産ができる医院を開業する場合、勤務時間が長くなってしまうことや休みが取りにくいといったデメリットもありますが、お産や手術を行わない診療であれば、医師のライフスタイルに合わせた医院を開業することも可能です。
産婦人科を開業するデメリットとしては、以下のような点があげられます。
産科は唯一患者さんに「おめでとう」と言える診療科だと言われています。しかし、妊娠や出産はおめでたいもの、幸せなものという意識を持っている人が多いことから、望んだ結果が得られなかったときの患者さんや患者さんの家族の落胆は他の診療科よりも大きくなるでしょう。
その他にも、患者となる妊婦の年齢が若いため、妊婦や生まれたばかりの赤ちゃんにトラブルが起きてしまった場合、逸失利益が大きいといったことが産婦人科の控訴リスクの原因になっていると考えられます。
婦人科や不妊治療の場合、緊急性が高い患者が来院する可能性は低いと言えますが、産科の場合は昼夜問わず対応する必要があります。医院の場合、医師やスタッフの人数も限られてしまうので、産婦人科の開業医は自由になる時間が少なくなる可能性があるでしょう。
お産が可能な医院を開業する場合、入院中は快適な環境で過ごしたいという女性のニーズが高いことから、内装工事費用が嵩み、開業資金が高額になる傾向があります。豪華ホテルのような内装の産科クリニックも多く存在していますが、内装や調度品、設備などを凝りすぎてしまうと開業資金がかなり高額になってしまうため、注意が必要です。
産婦人科を新規開業する際は、以下のポイントを意識することが大切です。
産婦人科を新規開業する場合、診療圏の調査やマーケ―ティングが特に重要だと言われています。
内科や外科といった診療科であれば、性別や年齢に関係なく幅広く集患することが可能ですが、産婦人科の場合、集患が期待できる性別や年齢層が限定されてしまうため、需要の高いエリアでなければ集患が難しくなるでしょう。診療圏調査やマーケティングには費用と時間がかかりますが、十分な調査をしたうえで開業場所を決めることが、産婦人科の新規開業のポイントだと言えます。
お産が可能な産婦人科を開業する場合は、必ず産科医、婦人科医、助産師、看護師などのスタッフが必要です。医師一人ではできないため、産婦人科を開業して成功させるためには、人材の採用と人材育成がポイントになります。
赤ちゃんが生まれるときや生まれたあとのことを学ぶ両親学級などは多くの産婦人科で取り入れられていましたが、最近ではマタニティヨガ、アロマセラピートリートメントなどの女性向けサービスを行う産婦人科が増えています。
女性向けのサービスを取り入れることで他の産婦人科医院との差別化を図ることにもつながるため、新規開業の際は検討してみるのもおすすめです。
産婦人科の開業には、新規開業だけでなく承継開業という方法もあります。
産科のある産婦人科クリニックは、内装工事費に費用がかかるケースも多く、新規開業する場合は初期費用が高額になる可能性が高いです。また、産婦人科は集患を期待できる性別と年齢が限られることから事前の診療圏の調査やマーケティングに費用も時間も必要です。
しかし、すでに開業実績のある産婦人科医を承継することで、内装工事費や診療圏の調査、マーケティング費用を抑えることができます。また、スタッフや患者も引き継ぐことができるため、一から人材採用を行う必要がなく、戦力となるスタッフがいる状態で開業することが可能なため、産婦人科の開業では特にメリットの高い開業方法だと言えるでしょう。
産婦人科の開業医は、他の診療科と比べても高収入が期待できるというメリットがありますが、入院中の女性が快適に過ごせるようにするための内装工事費用や事前の診療圏調査費用など、初期費用が高額になる点がネックとなります。
そのため、初期費用を大幅に抑えて開業ができる承継開業がおすすめです。名南M&Aは、事業承継支援20年にわたる実績、800件の医療機関への業務支援実績があります。承継開業までの煩雑な手続きや交渉を、担当アドバイザーが窓口となり実績のある専門チームでバックアップしています。産婦人科の承継開業は名南M&Aにご相談ください。
医師が開業後に安定したクリニックの経営を行うためには、場所や物件選びと同様に「診療科」選びも大切です。現在、日本では医師免許を持つ医師であれば、麻酔科と歯科を除けば診療科目の標榜は自由に選択することが可能です。そこでこの記事では、医師の開業で人気の診療科や開業のコツについて紹介します。