耳鼻咽喉科の新規開業、コロナ禍での影響は？

コロナ禍による受診控えの傾向から病院やクリニックの売上は減少傾向にあり、特に個人医院などは経営難に陥っていることも少なくありません。
なかでも特に耳鼻咽喉科と小児科の売上減少が顕著になっており、新型コロナウイルス感染症の終息の目途が立たない現状で耳鼻咽喉科を新規開業するためには、コロナ禍において生き残るための工夫が必要です

耳鼻咽喉科を開業するときの注意点

コロナ禍で耳鼻咽喉科を開業し、売上を伸ばすためには、小児の診療や患者のターゲット層をどこに絞るかなど、他院との差別化が重要になってくると言えます。耳鼻咽喉科を開業する際は、以下の点に注意しておきましょう。

ターゲット層を明確にする

耳鼻咽喉科は、耳、鼻、喉、頸部、めまいなど診療範囲が広いため、診察内容によってターゲットとなる年齢層が変わります。花粉症などの季節性のアレルギー性鼻炎の場合は、会社に勤めている年齢層などの集患が期待できますし、小児の診療を行う場合は子どもやファミリー層が多いエリアで開業すれば継続的な集患が期待できるでしょう。また、ターゲットとする患者の年齢層を明確にすることで、開業に適した場所や診療内容、診療方針も明確に決めやすくなります。

場所選びが重要

耳鼻咽喉科は病院に入るところを誰かに見られたくないと思われることがあまりない診療科なので、開業場所にはアクセスが便利で、視認性の良い場所を選ぶのがおすすめです。

診療内容・方針を決める

耳鼻咽喉科は、診療範囲が広い診療科です。そのため、花粉症、いびき・睡眠時無呼吸症候群、小児耳鼻など診療内容や手術の可否など患者に分かりやすく提示することで集患が期待できます。病名だけではなく、耳鼻咽喉科で対応できる症状などを紹介するようにするとより効果的です。

クリニックのホームページは必須

近年、情報収集の手段はネットを利用している人がほとんどだと言っても過言ではありません。そのため、耳鼻咽喉科開業後の集患の手段として、ホームページの設置は必須です。診療内容やクリニックの強みを掲載することはもちろんですが、情報が欲しい人にアクセスしてもらえるようSEO対策もしっかり行いましょう。

耳鼻咽喉科の経営に失敗しないために！コロナ禍でできること

耳鼻咽喉科はコロナ禍の影響を強く受けている診療科です。そんなコロナ禍で耳鼻咽喉科を新たに開業する場合、事前の対策をしっかりと行っておくことが必要です。

ここからは、耳鼻咽喉科がとるべき新型コロナウイルス感染症対策について紹介します。

クリニック内の感染症対策を徹底する

耳鼻咽喉科を新たに開業する場合は、内装工事の段階から感染症対策を意識しておくことが大切です。
特に小児の診療を行う場合は、大人と子どもの待合スペースを分けるといった配慮も必要になるでしょう。風邪などのウイルス感染が原因で鼻やのどに不調がある場合、発熱の症状が出ている患者が来院する可能性もあります。すべての患者が安心して受診できるように、熱のある患者は院に入る前に対応するか入口を分ける、消毒を徹底する、待合スペースを分けるなどの対策を徹底し、スタッフ向けのマニュアルも作成しましょう。

オンライン予約システムを導入する

院内での待ち時間が長いクリニックは、耳鼻咽喉科に限らず、コロナ禍では敬遠されがちです。そのため、待ち時間を短縮するためにオンライン予約システムを導入しているクリニックが増加しています。
オンライン予約システムは導入に費用がかかる、ネットに慣れていない年齢層の患者への対応などを行う必要があるといった面もありますが、待合スペースの患者数を減らすことで感染対策につながるだけではなく、予約によって患者を分散させることができるので、効率的な集患ができるようになります。また、混みやすい曜日や時間帯、現在の混雑状況を発信することで、患者が安心して来院しやすい状況にすることが可能です。

オンライン診療を取り入れる

新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、オンライン診療を行う医療機関が増加しており、耳鼻咽喉科医院でもオンライン診療を行っているところがあります。通年性アレルギー性鼻炎や花粉症、めまいや耳鳴りなどがあり、症状は安定しているが内服治療の継続が必要な方など、診察内容を限定する必要はありますが、耳鼻咽喉科を新規開業する場合はオンライン診察を取り入れることで、コロナ禍で受診控えをしている患者の集患が期待できます。

耳鼻咽喉科の開業は医院承継もおすすめ

耳鼻咽喉科の開業を検討している場合は、すでに開業しているクリニックを引き継いで開業する承継開業もおすすめです。

一般的に、耳鼻咽喉科の開業には4,000万円～6,000万円程度の資金が必要だと言われています。特に耳鼻咽喉科の開業は、コロナ禍でも安定した集客と経営を行うためにオンライン予約システムやオンライン診療などを導入するのが有効ですが、これらを導入するのにも費用がかかります。

医院承継で耳鼻咽喉科を開業する場合、外装・内装工事費用や医療機器の導入費用などが不要となり、初期費用が大幅に抑えられるため、オンライン予約システムやオンライン診療なども導入しやすくなるでしょう。

耳鼻咽喉科の承継開業は名南M&Aにご相談ください

耳鼻咽喉科は、コロナ禍の影響により収益の減少が最も大きい診療科になっています。また、耳鼻咽喉科は開業にかかる初期費用が高額で、患者1人あたりの報酬単価が低いことから、安定した経営を行うためにできるだけ多くの患者を診察する必要があるでしょう。しかし、コロナ禍での集患対策に有効だと言われているオンライン予約システムやオンライン診療の導入には費用がかかるため、開業にかかる費用がさらに増えてしまう可能性があります。

耳鼻咽喉科の開業で、できるだけ初期費用を抑えたいとお考えの場合は、医院承継による開業がおすすめです。

名南M&Aは、事業承継支援20年にわたる実績、800件の医療機関への業務支援実績があります。承継開業までの煩雑な手続きや交渉を、担当アドバイザーが窓口となり、実績が豊富な専門チームによってワンストップサービスを実現しています。耳鼻咽喉科の承継開業を検討される場合は、名南M&Aにご相談ください。