耳鼻科の開業医の年収は勤務医より高い？

まずは、耳鼻科の開業医と勤務医の平均年収を比較してみましょう。

耳鼻科の開業医の平均年収

厚生労働省が公表した資料によると、耳鼻科の開業医の平均年収は約2,597.2万円となっています。

開業医全体の平均年収が約2,763万円なので、耳鼻科の開業医は他の診療科目と比較をしてもほぼ水準並みの年収だと言えるでしょう。

耳鼻科は、他の診療科と比較すると一人当たりの診療単価が低いと言われていますが、その分経費も抑えやすく、やり方によっては開業後の年収アップも十分期待できます。しかし、開業資金の融資を受ける場合は、開業後に返済をしていかなければならないため、実際の手取り額はもっと少なくなることが考えられます。

耳鼻科の勤務医の平均年収

独立行政法人労働政策研究・研修機構が公表した資料によると、耳鼻科の勤務医の平均年収は約1,078.7万円です。つまり、耳鼻科の場合は開業医と勤務医の年収に約2.5倍の差があることが分かります。

とはいえ、開業すれば必ず年収が上がるというわけではなく、思うように集患ができないなど経営が上手くいかない場合は、勤務医時代よりも年収が下がってしまったり、閉院を余儀なくされるケースも考えられます。

耳鼻科の開業医の年収を左右する重要な要素

耳鼻科の開業医の年収を左右する要素としては、開業資金と初期費用の金額があげられます。

耳鼻科の開業資金の目安は4,000万円～8,000万円と言われていますが、全額を自己資金で賄うケースは稀なため、ほとんどの場合は金融機関等から融資を受けることになるでしょう。融資の金額が大きくなればなるほど、開業後の返済負担も大きくなるため、計画通りの収入を得られたとしても、医師の手取り年収としては勤務医時代よりも下がる可能性があります。

耳鼻科の開業にかかる初期費用としては、土地や建物の取得費、内装費、医療機器や備品の購入費などがあり、それぞれの金額については、開業する医院の立地や規模、診療方針やコンセプトによって変わってきます。

患者のターゲット層や提供する医療の内容などを明確にしたうえで、初期費用としていくら準備が必要か、開業資金としていくらの融資を受けるかは、慎重に検討するようにしましょう。

耳鼻科の開業医が年収を上げるために必要なこと

耳鼻科の開業医が年収を上げるためには、開業後できるだけ早いタイミングで経営を軌道に乗せ、安定した経営を継続していくことが大切です。
そのためには、開業に必要な手続きだけでなく、開業後の経営についても事前に考えておくと良いでしょう。

マーケティング・集患対策

耳鼻科の開業後、安定した経営を続けていくためには、患者が集まる医院を目指さなければいけません。 そのためには、開業準備の段階からマーケティングや集患対策について考えておく必要があるでしょう。

耳鼻科は幅広い年代の患者が対象となりますが、メインターゲットとなる患者の年齢層をどう設定するか、誰に対してどんな医療を提供するのかによって、開業に適した立地はもちろん、効果的な集患対策の方法も変わってきます。

例えば、若年層や小児耳鼻科をメインターゲットとする場合は、インターネットを活用した集患対策や小児科医などと連携した集患対策が効果的ですが、高齢者層をメインターゲットとする場合は、周辺の通所介護事業所や施設、ケアマネジャーとの連携を行うことで効率的な集患が期待できます。

耳鼻科の開業準備は多岐にわたり、手続きも大変複雑なため、マーケティングや集患対は「開業してから考えよう」と思っている医師もいるかもしれません。しかし、耳鼻科の開業で年収アップを狙うのであれば、開業後の経営についても事前にしっかりと考えて準備しておくことが大切です。

スタッフの採用・育成・マネジメント

耳鼻科を開業して経営者になると、スタッフの育成やマネジメントも重要な仕事の一つとなります。

自分の理想とする医療を提供するためには、医院の診療方針やコンセプトをスタッフ全員に浸透させる必要があります。特に新規開業する場合は、ゼロから新たなスタッフを採用することになるため、スタッフをどう育成していくかが経営に大きな影響を与えると言っても過言ではないでしょう。

また、スタッフがたびたび入れ替わってしまうと、その度に採用や育成のコストや手間がかかることになるため、スタッフが気持ち良く働ける環境を作り、モチベーション高く働いてもらうことも大切です。

日頃からスタッフと対話をする時間を作ったり、評価制度や昇給制度などを整えておくことも重要になるでしょう。

診療オペレーションの効率化

一人当たりの診療単価が低い耳鼻科の場合、開業後の経営に成功して年収を上げるためには、診療オペレーションの効率化も検討しておくべきでしょう。待ち時間が長いクリニックは診療の効率が悪くなるだけではなく、患者離れの原因となることもあります。

Web予約システムやWeb問診システムを活用するなど、診療オペレーションを効率化するための仕組みを取り入れるのはもちろん、オンライン診療を取り入れることも有効な施策となるでしょう。

耳鼻科の開業で年収を上げたい医師におすすめの方法

耳鼻科を開業することで、勤務医と比べて年収がアップするケースが多いです。しかし、開業医の場合は開業資金として融資を受けた分の返済をしていかなければならないため、手取り年収は勤務医時代より減ってしまったというケースも珍しくはありません。

耳鼻科の開業で早いタイミングから年収を上げていくためには、初期費用を安く抑えられる承継開業も検討してみてはいかがでしょうか。

承継開業とは、すでに開院しているクリニックを引き継いで開業する方法で、近年では親子間や親族間ではなく第三者に承継するケースも増えています。
承継元クリニックの施設や患者、スタッフなどを引き継いで開業することができるため、初期費用を抑えることができ、経営を早期に安定化しやすいというメリットがあります。

耳鼻科を開業して早いタイミングでの年収アップを見込みたい医師は、承継開業も視野に入れながら、しっかりと準備・対策を進めていくのがおすすめです。

耳鼻科の承継開業は名南M&Aにご相談ください

耳鼻科の開業で年収を上げるためには、開業にかかる初期費用をできるだけ抑えたうえで、開業後は早いタイミングで経営を軌道に乗せ、安定経営を継続することが必要です。耳鼻科の開業にかかる初期費用を抑えたい方、経営の早期安定化を目指したい方は、医院承継による承継開業もぜひ検討してみてはいかがでしょうか。

名南Ｍ＆Ａは、事業承継支援20年にわたる実績と800件の医療機関への業務支援実績があります。

承継開業までの煩雑な手続きや交渉を、担当アドバイザーが窓口となり、実績のある税務・労務・法務・不動産・資産形成等有資格者の専門家がチームになり、バックアップいたします。耳鼻科の承継開業は、名南M&Aにお気軽にご相談ください。