精神科医に必要な資格は？

精神科医には必ず必要な資格と、スキルアップのために取得しておくと良い資格があります。

医学部卒業

そもそも精神科医になるには、大学の医学部または医科大学の卒業が必須となっています。
通常の大学は4年制ですが、医学部または医科大学は6年制です。

医学部学士編入を実施している大学では、医学部以外の学部で学士を取得しており、かつ医学部学士編入試験に合格すれば医学部の2年次または3年次から編入することができます。

医学部学士編入を利用すれば途中から他の学部から医学部に編入することが可能ですが、最初から医学部に入学した場合でも、途中から医学部に編入した場合でも、医学部を卒業して医師免許を取得しなければ精神科医になることはできません。

医師国家試験合格

医学部を卒業したら、医師国家試験を受験します。
医師国家試験とは、医師免許を取得するための国家試験です。

医師法11条で規定されているように、医師国家試験は、医学部卒業または同年度に医学部卒業見込みであるという要件を満たしていなければ受験資格がありません。
また、医師として働くためには医師免許が必須なので、現役の精神科医は全員医師国家試験に合格しています。

医師国家試験に合格したら、医局や病院の精神科などに入職し、基礎的な診療技術を取得するために、2年間臨床研修医（レジデント）として勤務します。

精神科専門医資格

精神科専門医資格は、日本精神神経学会が認定している学会認定専門医です。

精神科専門医資格を取得するには、日本の医師免許の取得と2年間の初期研修、精神科で3年以上の後期研修を受けていなければいけません。
なお、2018年（平成30年）4月からは新専門医制度が施行されており、いくつかの名称が変更されています。

• ① 初期研修は「医師臨床研修」へ名称変更
• ② 初期研修医は「研修医」へ名称変更
• ③ 後期研修医は「専攻医」へ名称変更精神科専門医の資格は、精神科医になるために必ず必要なものではありませんが、スキルアップやキャリアアップ、患者からの信頼を得るなどの目的から取得しておくことが望ましい資格だと言われています。
  また、専門医の資格を取得しておくことで、転職や待遇面で有利になるケースもあります。

ただし、専門医資格は5年ごとに資格を更新する必要があり、更新しなかった場合は資格が失効してしまいます。更新の手続きを忘れないように注意しましょう。

精神保健指定医資格

精神保健指定医資格を持つ精神科医は、重度の精神疾患を持つ患者の保護入院、隔離、身体拘束などの行動制限、措置入院の解除判断などが行うことができます。

他の精神科の医師や精神科専門医資格との違いは、法律に基づいて患者を強制入院させることができる権限を持っていることです。
通常の精神科の医師としての業務はもちろんですが、公務員としての業務も果たしていくことになります。

精神保健指定医資格は、以下の要件をクリアしたうえで、ケースレポートを提出し、口頭試間に合格すると取得できます。

• 5年以上の臨床経験のうち、3年以上の精神科での実務経験
• 厚生労働大臣が定める精神障害につき厚生労働大臣が定める程度の診断または治療に従事した経験があること
• 厚生労働大臣の登録を受けた者が厚生労働省令で定めるところにより行う研修課程を修了していること

精神保健指定医の資格は、精神科医になるために必ず必要なものではありませんが、待遇面などで有利になることやキャリア形成の観点から考えると取得しておきたい資格だと言えるでしょう。

精神科医に必要な経験は？

精神科医に必要な経験は、2年間の初期研修（医師臨床研修）と3年以上の後期研修です。
この期間は研修医（レジデント）と呼ばれることになります。

医学部を卒業して医師免許を取得した後は、2年間の初期研修（医師臨床研修）を受け、その後、病院やクリニックで精神科医として勤務をしながら3年以上の経験を積みます。

つまり、精神科の開業医として独立できるのは、医師免許を取得した後、勤務医として最低でも5年間の経験を積んだ後ということになります。

精神科の開業医になるために必要な準備

精神科の勤務医としてキャリアを積んだあとは、開業医をめざしたいという医師もいるでしょう。
精神科は、高額な医療機器を導入する必要がないことから、他の診療科と比較すると開業資金を抑えることが可能です。
しかし、事前の準備が万全ではなかった場合、せっかく開業しても閉院せざるを得ない状況に陥ってしまうことがあります。
開業を成功させるために、以下のポイントを押さえてしっかりと準備を進めていきましょう。

開業場所の選定

開業場所の選定は、開業後の収益に大きく影響します。
精神科クリニックの場合、患者は精神科に通院していることを人に知られたくないという心理があるため、人通りの多い通りから1本入った場所や、テナント物件であれば1階ではなく2階以上の物件が良いとされています。

しかし、経営者の視点で見ると視認性の低い場所で開業することになるため、事前に診療圏調査を行い、集患の見込みがあるかどうかを検討することが重要です。

診療圏調査とは、1日あたりどれくらいの患者数が見込めるかを調査するために行うもので、診療圏内のエリア人口、競合となる施設の場所や数などの調査を行います。
自分で行うこともできますが、実際の数値に近い数値を求めたい場合は専門のコンサルティング会社に依頼することをおすすめします。

開業資金の確保

精神科クリニックの開業資金の目安は1,500～3,000万円程度で、自己資金の目安は1～2割程度です。
足りない資金は融資などを利用して確保しましょう。

融資を受けるための条件や必要な書類は金融機関等によって違いがありますが、一般的には事業計画書などの提出が必要です。

診療方針の策定

診療方針とは、自院の役割や提供する医療の内容、サービスを明確にしたものです。
一緒に働くスタッフや患者に対して自院の方針を示すためのものですが、開業を志した医師自身にとっても原点として良い指標となるでしょう。

スタッフの採用・教育

精神科クリニックの運営は、医師1人ですべて行うことはできません。
受付、事務、看護師などのスタッフが必要です。

採用するスタッフ数を決定したら、スタッフの採用・教育を行います。
ただし、初めから多くのスタッフを採用してしまうと人件費が経営を圧迫してしまうことがあるため、適切な人数を見極めるようにしましょう。

集患方法の検討

精神科クリニックの開業において、集患対策は不可欠です。

特に、ホームページ、SNS、Googleビジネスの活用、オンライン予約システムなど、オンラインでの対策は必須と言えるでしょう。
看板、チラシ、クリニックの内覧会など、オフラインでの集患対策をする場合は、費用対効果を考えながら行うことが大事です。

精神科の開業支援は名南M&Aにご相談ください

精神科の開業は、精神科医としてスキルアップできる資格を取得したり、必要な経験を積むだけではなく、入念な準備が必要です。

開業準備に不安がある場合は、クリニックの開業支援を行うコンサルティング会社に相談してみてはいかがでしょうか。

名南M&Aは、20年にわたる事業承継支援実績と、全国で800件以上の医療機関への業務支援実績があります。
担当アドバイザーが窓口となり、実績のある専門チームで開業のバックアップを行います。
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